社長メッセージ

社是「企業を通じてよりよい社会を建設しよう」の理念のもと、将来にわたって持続的な成長を目指します。

サステナブル経営の取り組み

三洋化成グループは2022年7月に「創業以来大切にしてきた社是に基づいて、ステークホルダーと連携しながら、経済的価値と社会的価値を共に向上させて、将来にわたって持続的な成長を目指す」という「サステナビリティ基本方針」を策定しました。
当社グループの戦略の根幹にはサステナブル経営とマテリアリティがあります。カーボンニュートラルに代表されるような環境対応(Environment)の「E」 と、生活の質(QOL)の向上の「L」の2つの事業分野を戦略の中心に据えて、持続的な成長を目指します。

2022年1月15日に発生した死亡事故について

当社の名古屋工場(愛知県東海市)において、設備の定期修理後の生産再開準備中に協力会社従業員1名の死亡事故を発生させてしまいました。お亡くなりになられました方のご冥福をお祈り申し上げるとともに、ご遺族の方々に対しまして心よりお悔やみを申し上げます。また、関係者のみなさまにはご迷惑とご心配をおかけしましたことを深くお詫び申し上げます。当社独自に設置しました事故対策委員会において、事故原因の分析・究明を行いました。今後、二度とこのような事故が起こることのないよう全社安全推進部の設置など、さまざまな対策を実施しております。取り組みの詳細につきましては、本サイトの「安全・防災」ページに記載しておりますので、ご覧ください。
引き続き、経営陣と全従業員が一丸となって、再発防止対策と安全文化の醸成に取り組んでまいります。

  • 事故対策委員会:生産部門担当の執行役員が委員長を、レスポンシブル・ケア本部長が実行責任者を務め、各工場長および労働組合の中央執行委員長等計13名の委員で構成。2022年8月まで15回にわたり、事故原因の分析を行い、恒久対策の提言を実施。

人権方針策定と経緯

「サステナビリティ基本方針」に基づく経営を推進していく中、さまざまな人権問題が世界的に注目されていることに関連し、当社グループが直接的な人権侵害を行わないことのみならず、間接的な関与も見過ごさないために、2023年3月に「人権方針」を策定し開示しました。

気候変動への取り組み

2021年12月に気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD:Task Force on Climate-related Financial Disclosures)の提言に賛同を表明しました。気候変動が当社グループに及ぼすリスクと機会を評価し、シナリオ分析の内容を踏まえた取り組みを進めています。
また、当社グループはCO2の排出量削減に関しては、Scope1とScope2において2050年度ネットゼロとする長期目標を掲げ、2030年度には2013年度比で50%削減することを目指しています。そのため、削減効果の大小を問わず出来うる限りの方策を抽出し、その実行の道筋を示した「ロードマップ」を2022年度に取りまとめ、「新中期経営計画2025」の一部として公表しました。詳しい内容は本サイトの「気候変動とTCFDへの取り組み」のページに記載していますので、ご覧ください。

DEIと健康経営の取り組み

当社グループでは、すべての従業員が自分らしさを大切にしつつ、安心して働くことのできる企業を目指して、働き方改革や人財の多様化、すべての人権や多様な価値観を尊重して受け入れ活躍できる職場環境の実現に向けた取り組み(DEI)を推進しています。
また、従業員一人ひとりが高いパフォーマンスを発揮するためには、各人が心身ともに健康であることが不可欠です。当社グループでは、従業員が心身ともに良好なコンディションを保って働くことで、本人とその家族が幸せになり、併せて会社も発展していくと考えており、そのために健康経営の取り組みを推進しています。
少子高齢化が進行する日本において、当社グループが将来にわたって持続可能な成長を目指すうえでは、こうしたDEIや健康経営の取り組みは不可欠なものとの思いを強くしています。

持続的な成長を目指して

今回、当社グループでは、当社グループの持続的な成長に向けた、環境(E)、社会(S)、ガバナンス(G)の面での取組内容を、本サイトを通じてステークホルダーのみなさまに詳細にご紹介しています。
社是「企業を通じてよりよい社会を建設しよう」の理念のもと、将来にわたって持続的な成長を目指してまいります。引き続き、関係各位のご理解とご支援を頂きたくお願い申し上げます。

2023年9月

代表取締役社長

樋口 章憲